転換中のEUと「東アジア共同体」―台湾から世界を考える― | 拾書所

転換中のEUと「東アジア共同体」―台湾から世界を考える―

$ 634 元 原價 720

本書の諸論考では、現代世界、アジアが直面する諸問題が様々な角度から論じられている。論者は台湾、韓国、日本にまたがり、論者の視点、方向性も必ずしも同じでない。しかしこうした諸論考に共通したものがあるとするならば、激動するアジア、さらには世界にあって、紛争を防止し、平和を確保せんとする各執筆者の熱い思いである。文明の交流を阻むものは砂漠でもなければ海洋でもなく、人間であると断じたのは、モンゴル史の権威、故、岩村忍京都大学教授である。この格言は、経済的な相互交流が日増しに盛んになる昨今、ますます重みを増しているように思われる。人間相互間の理解を欠くとき、経済交流には逆に対立を醸成する契機が秘められていることはこれまた歴史の示すところである。この意味で本書の諸論考から読者が、改めて現代世界に対する関心を呼び覚まされ、相互に議論を深められていく上で一助となるならば、執筆者にとって望外の幸せで、ある。

本書從各種角度針對現代世界、亞洲所面對的諸多問題進行探討。執筆者國籍包含台灣、韓國、日本,其論述觀點與角度必然有所不同。而這些論點的共通性,就是聚焦於情勢瞬變的亞洲,以及各執筆者避免世界流於紛爭、確保和平的想法。京都大學蒙古史學權威,已故的岩村忍教授斷言,防礙文明交流的既非沙漠亦非海洋,而是人類。在現今日漸活躍的經濟交流中,此句名言的份量亦大為增加。歷史的教訓告訴我們,當人類彼此缺乏諒解,就會在經濟交流中造成對立。若能讓讀者透過本書增加對世界的關注,並深化彼此的議論,對執筆者而言將是無比的幸福。

作者簡介:

主編--
徐興慶
台灣南投出生。日本九州大學文學博士、台灣大學日本語文學系教授、國際日本文化研究中心外國人研究員。著有「近代中国知識人の日本経験―梁啓超、林献堂と戴季陶の日本観の比較―」(2011)、「『伝統』と近代の間:福沢諭吉の儒教主義批判への試論」、(2010)、「東西文化の融合と構築への試論―岡倉天心の「アジアは一つ」を中心として―」(2010)、『近代中日思想交流史の研究』(京都:朋友學術叢書、2004)等。

陳永峰 
台灣台中出生。日本京都大學法學博士。東海大學跨領域日本區域研究中心執行長。著有「参議院・ねじれ国会・連立政権―1989年以降『連立政治』の常態化について―」(台北:『問題と研究』)、“The Political Economy of Land Reform in Post-War Taiwan: Japanese Colonial Occupation and the Transformation of Taiwanese Landlord Class”(Taipei: Tamkang Journal of International Affairs), “Japanese Colonial Occupation and the Economic Development of Taiwan”(Kyoto: Kyoto Journal of Law and Politics) 等。

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■徐 興慶 (じょ こうけい)
台湾南投生まれ。1983年東呉大学日本語文学系卒業。日本九州大学大学院修士課程、博士課程修了。文学博士。現在、台湾大学日本語文学系教授、国際日本文化研究センター外国人研究員。主要論文、著作に、「近代中国知識人の日本経験―梁啓超、林献堂と戴季陶の日本観の比較―」(2011)、「『伝統』と近代の間:福沢諭吉の儒教主義批判への試論」、(2010)、「東西文化の融合と構築への試論ー岡倉天心の「アジアは一つ」を中心としてー」(2010)、『近代中日思想交流史の研究』(京都:朋友学術叢書、2004)などがある。
■陳 永峰 (ちん えいほう)
台湾台中生まれ。1992年政治大学政治学系卒業。日本京都大学大学院法学研究科修士課程、博士課程修了、法学博士。台湾・東海大学教養部、日本言語文化学系助教授を経て、現在、同大学日本地域研究センター執行長。主要論文、著作に「参議院・ねじれ国会・連立政権―1989年以降『連立政治』の常態化について―」(台北:『問題と研究』)、“The Political Economy of Land Reform in Post-War Taiwan: Japanese Colonial Occupation and the Transformation of Taiwanese Landlord Class”(Taipei: Tamkang Journal of International Affairs), “Japanese Colonial Occupation and the Economic Development of Taiwan”(Kyoto: Kyoto Journal of Law and Politics) などがある。

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